【転職相談】時短勤務からの転職、提示年収は「下がった」のか。最後の比較をどう進める？

この記事は、withworkに実際に寄せられたご相談内容をもとに、プライバシー保護のため個人が特定される情報を変更・複数の事例を組み合わせて構成しています。特定の個人へのインタビューではありません。

時短勤務から転職するとき、多くの方が迷うのが「年収をどう比べるか」です。時短勤務の今の年収と比べれば、提示額は上がって見えます。けれど、フルタイムで働いていた頃の年収と比べると、下がっているように感じる。同じ金額なのに、何と比べるかで受け止め方が大きく変わります。

さらに、複数の内定を慎重に比べようとして、回答期限の延長をお願いしたら断られてしまった——そんな思わぬ展開に戸惑う方もいます。今回は、時短勤務から転職活動をして2社から内定を得た方のご相談をもとに、時短勤務からの転職での年収の比べ方と、内定後の最後の比較の進め方を考えます。

お悩み

【読者の相談内容】

・プロフィール：35歳・製造業向けメーカーの受注管理（時短勤務）／年収380万円（時短。フルタイム換算で約470万円）／子ども：3歳の娘（保育園）
・相談テーマ：時短勤務から転職し、フルタイムに戻る予定。2社から内定が出たが、提示年収が「上がった」のか「下がった」のか判断できない。1社からは回答期限の延長も断られた

会社の方針で在宅勤務がなくなり、時短勤務のままでもフルタイムでも、出社が前提になったことをきっかけに転職活動を始めました。子どもの保育園への行き渋りもあり、在宅勤務を続けられなくなるのが不安です。

選考の結果、2社から内定をいただきました。どちらもフルタイムでの勤務です。

A社（教育機関向けサービス企業の営業サポート職）：書面の年収は450万円。フルタイムで働く時間は延びるのに、フルタイム換算の今の年収より額面が下がっていて、最初は「低い」と感じた。ただ、オファー面談で、手当を合わせると実質は約475万円になること、等級制度が細かく決まっていて、仕事を覚えれば段階的に上がっていくことを丁寧に説明してもらえた。残業は繁忙期でも月20〜30時間ほどで、在宅勤務と出社を組み合わせて働ける。
B社（人事系サービス企業のカスタマーサクセス職）：年収は490万円で、働き方も柔軟。ただ、オファー面談で聞くと、人員が足りていないような印象を受け、少し気になった。
C社（教育系サービスのSaaS企業）：最終面接はこれから。事業には興味があるが、出社頻度が多いところが気になっている。

気持ちはA社に傾いています。それでも、C社の条件まで見てから納得して決めたいと思い、B社に回答期限の延長をお願いしました。ところが、B社からは回答期限の延長を断られてしまいました。時短勤務からの転職で、年収や条件をどう比べて、どう決めればいいのでしょうか。

時短の年収とフルタイム換算の年収をノートに書いて見比べるイメージ

キャリアアドバイザーからの回答

時短勤務で仕事と子育てをこなしながら、3社の選考を並行して進め、2社から内定を得られたこと、本当にお疲れさまでした。期限の延長を断られてしまうと戸惑いますよね。

時短勤務からの転職では、年収の比べ方を間違えると、本来は良い条件を見落としたり、逆に期待しすぎたりしがちです。ここでは3つの視点をお伝えします。

① 時短勤務からの転職では、「時短の年収」「フルタイム換算の年収」「提示の実質年収」の3つを並べる

時短勤務からの転職では、年収の比べ方が一つではありません。まず、今の「時短の年収」と、フルタイムで働いた場合の「フルタイム換算の年収」を両方把握しましょう。そのうえで、提示額は書面の額面だけでなく、賞与や手当を含めた「実質の年収」で見ます。こちらのケースも、書面の金額だけを見て「フルタイムに戻るのに下がった」と感じていました。けれど、オファー面談で賞与や在宅勤務手当を含めた実質の年収を確認し、さらに仕事を覚えたあとに等級が上がる仕組みも説明を受けました。その結果、「低い」という印象は「納得できる」に変わりました。入社後の年収の上がり方については、＜年収ダウンで転職…。その後、上がる確率を知るにはどうしたらよいのか？＞の記事でも取り上げています。

② 時短からフルタイムに戻る転職では、チーム体制と出社の方針で両立できるかを比べる

時短勤務からフルタイムに戻ると、働く時間が延びる分、子どもの急な発熱や行事への対応がしにくくなります。だからこそ、配属されるチームの体制が大切です。人数が少なく、誰かが休むとすぐに負荷が偏るチームでは、休むときに気をつかいやすくなります。チームの人数、休んでいる人がいるかどうか、繁忙期の残業の実態を、オファー面談で具体的に聞きましょう。また、出社が基本の会社を選ぶ場合は、子どもの進級の時期、パートナーの仕事の忙しさも含めて、家族で回せるかを考えておくことが大切です。

フルタイムでも子育てと両立しやすい会社の選び方（働く時間帯の自由度や、面接での事情の伝え方）は、こちらの記事で紹介しています。

【転職相談】「時短のままでは年収もキャリアも戻らない」フルタイムに戻る転職、何を準備した？

▶ 時短勤務からの転職、年収の比べ方を、withworkのキャリアアドバイザーにLINE相談する

③ 回答期限の延長は、「何を確かめたいか」とセットで相談する

回答期限の延長をお願いするのは、失礼なことではありません。ただ、「ほかの会社も見てから決めたい」とだけ伝えると、企業は「自社への気持ちはそれほど強くないのかもしれない」と受け取ることがあります。延長を相談するときは、「〇〇の点を確かめたうえで、〇日までにお返事したい」と、確かめたいことと期限を具体的に伝えましょう。それでも延長が難しいと言われたら、それもその会社の判断の一つです。そのときは、今手元にある情報で決められるかどうかを考えます。実際に、延長を断られた方は「この時点で入社の意思を決められないこと、今の情報ではもう一方の会社を希望すること」を理由に辞退し、気持ちが傾いていた会社でご縁を結びました。

子どもの様子を見守りながら、提示年収と回答期限について考える母親のイメージ

④ 判断の解像度を上げるための質問

最後に、ご自身に問いかけてみてほしい質問を挙げます。

提示年収を、「時短の年収」「フルタイム換算の年収」「賞与・手当込みの実質年収」の3つで並べて比べたか
時短からフルタイムに戻ったとき、子どもの急な発熱や進級の時期に、チームの体制と出社の方針で回せるか
回答期限の延長をお願いするとき、「何を確かめたら決められるか」を企業に具体的に伝えたか

⑤ 意思決定でやってしまいがちな失敗

よくある失敗を3つ挙げます。1つ目は「内定通知書が出てから、年収の交渉をしようとする」ことです。書面が出たあとの交渉は難しいことが多いため、時短勤務の方は選考中にフルタイム換算の年収を伝え、希望を「即決できる額」「検討する額」「選択肢に入らない額」の3段階で整理しておきましょう。2つ目は「回答期限を『〇日以内』のまま、具体的な日付で確認しない」ことです。「通知書の日付から14日以内」といった書き方だと、休日の扱いによって期限がずれることがあります。「何月何日の何時まで」と日付で確認しておきましょう。3つ目は「ほかのエージェント経由の会社に、手元の内定の期限を伝えていない」ことです。複数の経路で選考を受けている場合、それぞれの担当者に期限を共有しておかないと、結果が間に合わなくなります。