リモートワークが「特別扱い」じゃない会社へ。見分け方と確かめ方【30代からの転職】

リモートワークの制度はある。でも、使うたびに申請が必要で、なんとなく肩身が狭い。周りがみんな出社している中で、自分だけが特別扱いされているように感じる。そんな理由で、リモートが「当たり前」の会社に移りたいという相談を、よく受けるようになりました。

私は、リモートワークができる会社を探すときに大切なのは、制度の有無ではなく、リモートを前提に仕事が組み立てられているかどうかだと考えています。制度があるだけの会社と、リモートが当たり前の会社とでは、働きやすさがまったく違うからです。

withwork公式ポッドキャスト「キャラトラ」の内容をもとに、代表の上原が考えを交えて綴るコラムです。今回は『原則出社に戻す企業、リモート基本を貫く企業』の回と、『リモート求人最新事情！』の回を中心に、リモート縮小に悩む方のお便りを取り上げた回も交えて考えます。

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「制度はある」と「当たり前」は違う

withworkに相談に来る方の話を聞いていると、リモートの制度そのものがない、という悩みは意外と少ないと感じます。多いのは、制度はあるのに使いにくい、という悩みです。

リモートの日は申請して許可をもらう必要がある。在宅で働いていると、さぼっているように見られる。出社の回数が少ないことが、評価に響いているように感じる。社内で初めて育休を取った人として配慮してもらっているけれど、同じ立場の人がいないので、自分だけ特別扱いされていることが負担になる。どれも、制度はあるのに、それを使う人が少数派になっている職場の話です。

番組では、出社とリモートをめぐる企業の動きについて話しました。大きな企業が出社に戻す方針を出すと話題になりますが、私が見ている範囲では、毎日の出社に戻す会社はそれほど多くありません。週1回の出社を週2回に増やす、といった調整が中心です。一方で、リモートを基本にしている会社の経営者には、家で働いたほうが生産性が上がると感じている社員が多い、と考えている方も少なくありません。

出社が増えるときの決まり方も、会社のタイプによって違います。最近の回で話したのは、外資系の企業は本国の方針で、ある日から週3日や週5日の出社にすぱっと切り替わることが多い、ということでした。スタートアップでは、事業の状況や株主の意向を受けて、出社の日が段階的に増えていくことがあります。大きな日本企業では、ルールは変わらなくても、出社している人のほうが評価されそうな空気が広がり、結果として出社せざるを得なくなる、という声を聞きます。

同じリモートワークでも、制度として用意されているだけなのか、それとも働き方の前提になっているのか。この違いが、入社した後の働きやすさを大きく左右すると思います。

リモートが「当たり前」の会社は、ここが違う

では、リモートが当たり前の会社は、何が違うのでしょうか。番組や日々の相談から、いくつかの目印が見えてきます。

一つは、最初からリモートで組織をつくってきたかどうかです。もともと出社が基本で、コロナの時期に一時的にリモートにした会社は、出社に戻す判断がしやすいと言えます。一方、創業のときからリモートで働いてきた会社にとって、出社に切り替えるのは大きな変化です。みんなが辞めてしまうかもしれないので、簡単には戻せません。

もう一つは、地方に住む人を最初から採用しているかどうかです。番組で話したのは、入社してから地方に引っ越した人がいる会社より、入社する前から地方に住んでいる人を何人も採用している会社のほうが安心だ、ということでした。リモートでの採用に、会社としての考えがこもっているからです。社員の数に対してオフィスの席が足りない、という会社もあります。

そして、リモートを前提に、人とのつながり方を工夫しているかどうかです。私たちXTalentもフルリモートで働いていて、全員が集まるのは半年に一度ほどです。そのぶん、朝会で部署を越えて少人数で雑談する時間をつくったり、一週間の振り返りを書いてお互いにコメントしたりしています。出社が前提だった頃と同じやり方のままでは、うまくいかないと思っているからです。

応募の前と面接で、確かめておきたいこと

リモートが当たり前の会社かどうかは、応募する前にある程度調べられます。代表や役員が、SNSや会社のブログで、リモートを続ける方針を発信していることがあります。その本人が地方に住んでいれば、なお説得力があります。採用ページや社員インタビューで、どこに住んでいる人が、どんなふうに働いているかを見てみるのもいいと思います。

面接では、制度の有無より、運用を聞いてみてください。たとえば「チームの皆さんは、週に何日くらい出社されていますか」「会議は、出社している人とリモートの人が混ざることが多いですか」「評価は、どんなことを基準に決まりますか」。答えが具体的に返ってくる会社ほど、リモートが働き方の前提になっていると考えていいと思います。

求人票の書き方にも、ヒントがあります。「リモート可」とだけ書かれている場合は、誰がどのくらい使っているのかまでは分かりません。「原則リモート、出社は月1回程度」のように頻度まで書かれていれば、運用が決まっている可能性が高いと言えます。入社してしばらくは出社が多い会社や、部署によって運用が違う会社もあるので、自分が入るチームではどうなのかを、内定が出る前に確かめておくと安心です。

もう一つ見ておきたいのが、子育て中の社員がどう働いているかです。リモートが当たり前の会社では、子どもの送り迎えのために中抜けしたり、夕方は早めに仕事を切り上げたりすることも、特別なことではなくなっています。面接で「お子さんがいる方は、どんなふうに働かれていますか」と聞いてみると、制度が実際に使われているかどうかが見えてきます。

エージェントを通じて応募する場合は、その会社の実際の出社の頻度や、最近方針が変わっていないかを聞いてみてください。私たちも、企業と話す中で得た情報をできるだけお伝えするようにしています。

相談に来た方の中には、リモートを申請して使う職場に肩身の狭さを感じ、リモートが当たり前のSaaS企業に移った方がいます。リモート前提で入社したのに、実際は取引先に常駐し、夜や週末も働くことが当たり前だったため、家庭に理解がある事業会社に移り直した方もいます。どちらも、制度があるかどうかではなく、実際にどう働いているかを確かめたことが、次の選択につながりました。

ただ、リモートだけを理由に会社を選ぶのは、少し危ういとも思っています。別の回で、出社が増えたことをきっかけに転職を考える方の話をしました。リモートができることだけで選ぶと、仕事にやりがいを感じられなかったときに、続ける理由が見つけにくくなります。その会社がもし出社を増やしたら、また同じ悩みに戻ってしまうかもしれません。

リモートワークは、家庭と仕事を両立するための大切な手段です。だからこそ、その会社でどんな仕事をしたいのか、どんな人たちと働きたいのかとあわせて、選んでほしいと思います。

リモートが当たり前の会社選びも、一緒に考えます。

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