転職活動中に妊娠がわかったら。続ける？伝える？【30代からの転職】
転職活動中に妊娠がわかったら、選考はこのまま続けていいのだろうか。応募先にはいつ、どう伝えればいいのか。うれしい知らせのはずなのに、同時に迷いや申し訳なさが押し寄せてくる。そんな方は少なくないと思います。
私は、続けるか止めるかのどちらかに正解があるとは考えていません。大事なのは、体調と家族の状況、そして転職で何を変えたかったのかを並べて、自分で納得して選ぶことだと思います。
withwork公式ポッドキャスト「キャラトラ」の内容をもとに、代表の上原が考えを交えて綴るコラムです。今回は『転職活動中に妊娠が発覚したら…』の回から考えます。2023年の収録なので、休業や給付の制度は現在の情報を補ってお伝えします。
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続けるか、いったん止めるか。どちらも選べる
番組では、支援の途中で妊娠がわかり、転職活動をいったん止めて現職で出産・育休を迎えると決めた方の話が出てきます。選考の中で言い出しにくい。伝えても否定的に受け取られるかもしれない。入社してすぐ休むことになり、新しい会社に迷惑をかけるのではないか。そう感じたことが理由だったそうです。
一方で、自分で内定を得た後にごく初期の妊娠がわかり、辞退を申し出た方の話もあります。その会社からは「辞退しなくていい」と言われ、産休に入るまでは慣れやすい業務から始め、復帰後に本来のポジションで活躍してほしいと提案されて入社したそうです。
私たちが支援してきた方の中にも、どちらを選んだ方もいます。体調や今の職場の状況を考えて、いったん選考を止め、出産後に改めて動くと決めた方。出産の予定を伝えたうえで選考を続けた方。どちらも、その時点の状況を見て自分で選んだ判断でした。
続けるか止めるかを考えるとき、私は三つのことを確かめてほしいと思っています。一つ目は体調です。妊娠初期は体調が読めません。面接の日程を組めるか、移動や長時間の選考に耐えられるか。無理を前提にした計画は立てないでほしいです。
二つ目は、今の職場で出産まで働き続けられるかどうかです。転職を考え始めた理由が「この働き方では続かない」ということなら、まず今の職場で負担を減らせないかを考えたいところです。主治医に「母性健康管理指導事項連絡カード」を書いてもらい、会社に提出すると、通勤の緩和や勤務時間の短縮などの措置を求めやすくなります。厚生労働省「母性健康管理指導事項連絡カード」
三つ目は、転職で叶えたかったことが、いつまでに必要なのかです。出産後に改めて動いても間に合うことなら、急がない選択もあります。逆に、出産後の働き方を考えると今の会社には戻りにくい、という場合もあるでしょう。
一度止めても、それでキャリアが終わるわけではありません。出産後、落ち着いてから再開する方もいます。今の会社で産休・育休を取り、育休中に改めて転職を考える方もいます。育休中は、これまでの仕事を振り返ったり、復帰後にどう働きたいかを考えたりする時間を取りやすい時期でもあります。止めることも、続けることも、自分と家族を守るための判断だと思います。
止めると決めたときは、選考中の企業にも早めに、誠実に伝えたいですね。「体調と今後の働き方を考え、今回は辞退させていただきます。落ち着いた時期に改めてご縁があればうれしいです」。理由をどこまで話すかは自分で選んでいいことですが、エージェントを通しているなら、担当者には事情を共有しておくと、再開するときに話が早くなります。
伝えるなら、予定日と「その後の働き方」をセットで
選考を続けると決めたら、どこかで応募先に伝える必要があります。妊娠をいつ伝えるかは、体調や時期によって人それぞれです。ただ、入社後の働き方に関わることなので、内定承諾の前には伝えておくほうが、お互いにとって誠実だと私は思います。
書類選考や一次面接の段階で伝えるか、選考が進んでから伝えるかは、悩むところだと思います。体調が安定していない時期に無理に話す必要はありません。ただ、入社日や入社後すぐの働き方に関わる段階、たとえば最終面接や条件の相談に入る前には、伝えておきたいですね。内定の後に伝えると、会社も本人も、条件や入社時期を一から考え直すことになります。
伝え方で大切なのは、妊娠の事実だけで終わらせないことです。出産予定日がいつ頃か。可能なら出産前に入社したいのか、出産後の入社を考えているのか。産休の後はいつ頃、どんな形で戻りたいと考えているのか。保育園の状況によって復帰時期が変わる可能性があるなら、その場合の考えも添えておく。
会社がいちばん知りたいのは、復帰後にどう働ける見通しなのか、だと思います。ここは、家庭ごとに組み方がまったく違います。
パートナーが育休を取り、自分は産休の後に早めに復帰する。パートナーの育休を自分の育休と交代で取り、保育園に入るまでの期間をつなぐ。近くに住む両親に、平日の送り迎えや子どもの体調が悪い日を頼む。保育園に入れない期間や、急な発熱で預けられない日には、ベビーシッターや一時保育を使う。
ベビーシッターは費用が気になるかもしれませんが、補助のある自治体もあります。たとえば東京都には、区市町村がベビーシッターの利用料を軽くする場合に、その費用を都が補助する「ベビーシッター利用支援事業」があります。実施しているかどうかや、対象となる子どもの年齢、使える時間は区市町村によって違うので、お住まいの自治体で確かめてみてください。東京都福祉局「ベビーシッター利用支援事業（一時預かり利用支援）」
伝えるときは、こうした選択肢のうち、今どれを考えているかを具体的に話せると十分です。「産休の後は、パートナーと育休を交代しながら、保育園に入れ次第、復帰したいと考えています。入園が遅れた場合も、家族の協力やベビーシッターを使って、できるだけ早く戻れるようにするつもりです」。まだ決まっていないことは、決まっていないと正直に伝えていい。見通しと、うまくいかなかった場合の代わりの案まで添えると、会社も受け入れ方を具体的に考えやすくなります。
番組でも、会社によってはポジションの調整など、働きやすい形を一緒に考えてくれる場合があると話しています。一方で、規模の小さい会社で、すぐに任せたい役割が決まっている場合などは、話が進まないこともあり得ます。それは残念ですが、入社してから難しさに気づくより、先にわかってよかったと考えることもできます。
伝えた後の反応は、その会社が人の事情とどう向き合っているかを知る材料にもなります。長く一緒に働く仲間として見てくれる会社かどうか。私は、そこで前向きに話し合える会社と出会ってほしいと思っています。エージェントを利用しているなら、伝え方や伝えるタイミングを一緒に考えてもらうのも一つの方法です。
番組では、パートナーの妊娠中に転職し、転職後に育休を取りたいと応募先に相談し続けた男性の話も出てきます。最終的に育休を取れる会社と出会い、転職したそうです。妊娠・出産は、男性にとっても転職先の選び方に関わることです。
産休・育休と給付金は、入社時期で変わる
制度のことも、入社前に確かめておきたいです。産前・産後休業は、勤続年数や雇用形態にかかわらず取得できます。一方、育児休業は、会社が労使協定を結んでいる場合、入社して1年に満たない人からの申出を断れることになっています。1年を満たすかどうかは、育休を申し出る時点で判断されます。厚生労働省「働く女性の心とからだの応援サイト」専門家Q&A
育児休業給付金にも条件があります。原則として、休業開始日前の2年間に、賃金の支払いの基礎となった日数が11日以上ある月が12か月以上必要です。産休から続けて育休に入る場合は、産休開始前の期間で判断されることがあります。前職を辞めてから1年以内に再就職し、前職の失業給付の受給資格決定を受けていなければ、前職の期間を通算できる場合もあります。厚生労働省「働く女性の心とからだの応援サイト」専門家Q&A
こうした条件は個別の状況で変わります。応募先の就業規則や労使協定の有無は人事に、給付金の受給見込みはハローワークに確認しておくと安心です。制度の話を聞くのは気が引けるかもしれませんが、働き続けるための準備として、確かめてよいことだと思います。
妊娠がわかったことで、転職活動が思い描いていた形から変わることはあります。でも、自分の体と家族を大切にしながら、仕事への意欲も手放さない。その両方を大事にしたいという気持ちは、とても自然なものです。焦らず、ひとつずつ確かめていってほしいと思います。
本稿で紹介した支援の事例は、複数のご相談に共通する状況をもとに再構成しています。特定の方の体験や発言をそのまま紹介したものではありません。
体調やご家族の状況も含めて、転職を続けるかどうかから一緒に考えます。
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