2024.1.18

働きがいを高めるメリットは?働きがいのある企業の特徴と見極め方

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多くの人にとって、1日の大半を占める仕事。
「どうせなら働きがいのある企業で働きたい」と考える人も多いでしょう。

本記事では、働きがいのある企業の特徴や高め方、個人にとって働きがいがある企業で働くことはどのようなメリットがあるのかなどについて紹介します。

「働きがい」とは?

仕事や就業先を検討するとき、誰もが多少なりとも「働きがい」を意識するものです。
働きがいとは、仕事や組織内の役割を通じて得られる満足感や充足感を指します。
働きがいを左右するのは評価や給与など目に見えやすいものに限りません。
自分が行う仕事の意義、職場の人間関係、自分の能力や強みを活用できているかなど、複数の要素が絡み合っています。
働きがいを高めることは従業員自身の人生を充足させるのはもちろんのこと、生産性や職場の雰囲気が向上されることにより組織全体の価値や魅力が高まることが期待されます。

「働きやすさ」「やりがい」との違い

「働きがい」は、「働きやすさ」と「やりがい」の両方の要素が組み合わさった言葉ともいえます。

「働きやすさ」は、オフィス環境や設備などのハード面や、職場の人間関係、柔軟な働き方、意思疎通のしやすさなどのソフト面といった、仕事をする上での快適さによって構成されるものです。
たとえば、清潔なオフィス、業務効率化のためのツール、報連相のしやすいチーム体制などが挙げられます。

そして、働くことへの「やりがい」とは、職場や業務遂行に対する快適さだけに留まらず、仕事を取り巻く要素全体に対する満足感・充足感を指します。
たとえば、関わっている事業の社会的意義やそれに対する使命感、成長機会、人間関係、評価など複数の要素が関わって構成されるものです。

働きがいが注目されている背景

昨今、企業による自社での働きがい向上に対する関心度は、ますます高まっている傾向にあります。
その背景には、
少子高齢化に伴う労働人口の減少と、昨今転職が一般化したことで人材の流動化が加速しており、企業が「優秀な人材の確保と定着」に取り組む必要性が増してきたことにあります。

企業が「働きがい」を高めるメリット

企業が働きがいを高めることには複数のメリットがあります。
以下に、代表的なメリットをご紹介します。

個々人や組織のパフォーマンスが向上する

従業員が満足度高く仕事ができる環境では、高いモチベーションを保ちやすいだけでなく生産性が向上します。
また、業務に対する姿勢も能動的になる傾向があり、よりイノベーティブなアイデアが飛び交う環境になるでしょう。

新しいビジネスや技術が生まれやすくなる

先述の通り、働きがいがある環境では従業員が自分の意見を積極的に提案しやすくなります。
これらの提案や議論の積み重ねにより、新しい企画や事業アイデア、組織の進化が促進されます。

人材の定着率が高まる

働きがいが高い職場は人材の定着・採用にもポジティブな影響を及ぼします。
働きがいがある職場では自然と人材の定着率が高くなるため、採用にかけるコストを低く抑えることができます。
リファラル採用といった従業員の紹介で優秀な人材を獲得できるチャンスも高まるでしょう。

組織のブランディングにつながる

「働きがい」の高い企業は社内だけでなく対外的にも高い評価を得られやすくなります。
組織サーベイで良いフィードバックを得られるでしょうし、転職先を探している人材や取引先、顧客候補となる企業や消費者からも魅力ある企業として映るでしょう。

個人が「働きがい」のある会社で働くメリット

では、従業員個人が働きがいのある会社で働くメリットとは何でしょうか。

仕事へのモチベーションが上がる

働きがいのある就業環境では、従業員のモチベーションが向上しやすくなります。
仕事に対する情熱が高い状態を継続できる職場では良いパフォーマンスを出せるだけでなく、自発的に業務改善や新たな提案、意見交換が行われることが期待されます。

成長スピードが早まる

働きがいがある職場で生産性高く仕事を続けることができていれば、業務を通しておのずと自己研鑽、能力の向上が見込まれます。
個人のキャリアの選択肢も広がっていくでしょう

壁にぶつかっても乗り越えることができる

前向きなマインドで仕事をする従業員が集まる組織では、個人が自分の業務に終始せず、協力的でサポーティブなチーム環境が育まれます。
もし仕事で失敗したり壁にぶつかってしまうことがあっても、相談相手や周りからのサポートを受けやすくなりますし、個人でも最後までやり抜く気概を保ちやすくなるでしょう。

ワークライフバランスの向上

企業の働きがいをつくる要素の一つとして、従業員の生き方を尊重し、柔軟な働き方を促進する風土があります。
よって、働きがいがある職場では自然とワークライフバランスを保ちやすくなるだけではなく、仕事そのものを楽しめることによってワークライフのバランスを超えた人生の満足度も高まるでしょう。

働きがいを構成する5つの要素

組織の「働きがい」を高めるにあたり、ベースとなる要素を理解することがまずは重要です。
およそ100ヵ国で定期的に従業員による意識調査を行い、調査結果を踏まえ毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しているGreat Place To Work(GPTW)社は、企業の働きがいを測定し向上させるための指標として、以下の5つの要素を提唱しています。

信用

信用は従業員の会社に対する信用度を評価する指標です。
会社のビジョンに一貫性があり従業員に伝わっているか、従業員と会社や管理者の間で十分なコミュニケーションが取られているかどうかなど、組織内での信頼関係や透明性に透明を当てたもので、従業員が安心して働けるかどうかにおいても重要なものとなります。

尊厳

尊厳は会社が従業員を尊重して運営されているかを評価する指標です。
重要な意思決定を行う際に従業員の意見を踏まえて検討している、従業員の働きに対して感謝の気持ちをもってそれを表明している、個人の生き方を尊重しているなど、組織内にある様々な意見、価値観や生き方を寛容に受け止めている職場では、従業員は誇りをもって働くことができるでしょう。

公正

公正は、労働条件や待遇、評価、昇進などが公平に決定・提供されているかを評価する指標です。
評価制度の透明性や公平感、正当な報酬の支払有無をイメージしやすい要素ですが、それらに留まらず社内で公平に意見を言える機会を与えられているか、ダイバーシティの観点から差別がない職場か、などの内容も含んでいます。

誇り

誇りは、会社や自身の仕事に誇りを持って働けているかを評価する指標です。
自信をもって周囲に仕事のことを話すことができる、製品やサービスを紹介することができるかなどを見ています。

連帯感

連帯感は従業員同士の繋がりを大切にしているかを評価する指標です。
新しく入ったメンバーをチームや職場全体で歓迎する雰囲気が醸成されているか、色んな価値観をもった従業員を認め合う風土があるかなどが調査項目に含まれています。

働きがいのある会社を見極めるポイント

個人が働きがいがある会社を選ぼうとする際、どのようなポイントを見ているのでしょうか。
働きがいの有無を判断されることを踏まえ、企業は以下のような特徴を伸ばしつつアピールするのが採用シーンで効果的だと考えられます。

社内のコミュニケーションが良好で活発

社内コミュニケーションというと、飲み会やパーティなどのイベントを想像されることも多いかもしれませんが、働きがいの観点では雇用形態や社歴や役職にとらわれずフラットに意見交換が行われる、役職者や経営者に意見や提案ができる制度があるなどといった、業務を遂行上での活発なコミュニケーションが行われる風土を重視されることが多いです。

働きやすい環境が整っている

多様な生き方や働き方を尊重しつつ組織のパフォーマンスの最大化を図る職場は多くの人にとって理想的と言えるでしょう。
フレックス制度やリモートワーク制度、休暇を取りやすい福利厚生などのサポートだけでなく、困ったときはお互いに助け合えるような持続可能なチーム作り、家族構成や年齢などを問わずチャレンジできる職場文化など、色んなシーンで社内の働きやすさを向上させることは可能です。

教育体制と成長機会

従業員がスキルを高め成長する環境があるかは、特に成長意欲が高い求職者にチェックされやすいポイントです。
入社時の手厚いサポートや社内外の研修の実施、資格取得応援制度など会社で用意できるものだけではなく、高い専門性を持つ同僚がいる、仕事の合間に個人やチームで勉強の時間を確保している、ノウハウ共有がさかんに行われているなど、自らの成長意欲を刺激するような環境が醸成できているとより満足度は高まるでしょう。

多様なバックグラウンドの社員が活躍している

近年では、企業がDEI(多様性、公平性、包括性)を大切にしているかどうかは職場選びの指標として徐々に注目度が高まっています。
一人ひとりの様々なバックグラウンドや価値観を尊重し、それらが業務を行う上でのハンディとなることなくお互いが認めあえる環境が整っているかを今一度見直してみましょう。

社員の意思を尊重する

従業員の意思を尊重することは、働きがいに重要な影響を与える要素の一つです。
トップダウン式で決められたことだけをこなすような毎日は楽だ、という考え方もありますが、働きがいの獲得からは遠ざかっていくような気がしませんか?
個人が自分の意見や価値観が尊重され、考慮される環境では、仕事へのモチベーションが向上しやすくなるだけではなく、チームや組織に対する信頼感も高まることが期待できます。

会社と自分自身の価値観が一致している

会社が掲げている価値観と、実際の行動や発信内容が一致しているかどうかも大切なポイントです。
会社の製品やサービス、コーポレートサイトや採用サイト、プレスリリースなど、様々な形でのメッセージを通し、個人はその企業の文化や価値観を知ることになります。
そして、その価値観に共感する人、一緒にアクションを起こしたい人が採用シーンでは集まります。
会社の姿勢が一貫しているのであれば、入社後も誇りをもって働くことができると判断されるでしょう。

悩んだらプロに相談する

「会社の公式サイトの情報だけでは、なかなか実情が分からない…」という方も多いのではないでしょうか。
そのような時は、転職市場や企業の実情に詳しい転職エージェントに話を聞くというのも1つの手です。
たとえば、「働きがい」は、職場の人間関係や柔軟な働き方、意思疎通のしやすさなど、快適に働ける「働きやすさ」の側面も含むと前述しました。
「キャリアとライフをトレードオフにしない」をコンセプトにしている『withwork』では、下記のような
求人を扱っています。

・スタートアップからメガベンチャー、上場企業まで、社会に対して新たな価値を提供している企業
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企業が働きがいを高める方法

働きがいを高めることは様々な側面でメリットがあることをお伝えしてきました。
ここでは改めて、企業が働きがいを高める方法についてご紹介します。

従業員の声を尊重する文化

従業員のフィードバックやアイデアを積極的に取り入れ、尊重する文化を築きましょう。
定期的な従業員サーベイや経営陣、役職者とのコミュニケーションの場を設け、話を聞くだけでなく意見を踏まえて何らかのアクションを起こしたという姿勢が見える職場作りを目指しましょう。

適正な評価制度を設ける

等級や報酬決定のプロセスが公平で透明性があることを示しましょう。
評価制度を設ける際は、どの職種が、どの期間の中で、どのような指標で評価されるのかを明確にし、従業員に伝わるように発信しましょう。
自己評価システムや360度評価システムなど、管理者が一方的に評価を決定しない仕組みを検討してみるのも良いでしょう。

労働環境や働き方制度の整備をする

職場にいることがストレスに感じないような快適な職場環境を整備しましょう。
オフィスのデザインやレイアウト、環境、設備・備品・ツールの整備など、従業員が仕事に集中でき、生産性を高めやすい場を提供できるよう努めましょう。
また、作業能率や業績にネガティブな影響が出ない範囲で時間や仕事場所をフレキシブルに決められるような働き方制度も検討してみましょう。
従業員が仕事とプライベートを調和させやすい環境を整えることで、企業に対する信頼性や安心感が高まる効果も期待できるでしょう。

まとめ

今回の記事では、働きがいとは何か、その重要性とそれを高めるための具体的な方法についてお伝えしました。
働きがいは個人の問題だけでなく、組織の継続や健全な成長に欠かせない要素です。
従業員が仕事に満足し、成長できる環境を提供することは組織全体の発展につながります。
従業員個人のマインドだけに頼らず、企業から個人の働きがいを後押しできるような仕組みづくりや文化づくりについて、この記事が参考になれば幸いです。

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監修 / 三好 啓介

大手人材会社へ入社し、キャリアコンサルタントとして累計2000名以上の転職を支援。リーダーとして、中四国マーケットの新規事業の立ち上げを経験した後、外資系IT企業での営業職を経て、withworkへ参画。丁寧なヒアリングを重ねながら、求職者さまご自身のありたい姿の解像度を高めるサポートや、キャリアの独自性と大切にされている価値観をふまえたキャリア構築の提案を得意としています。共働きで、2児の父。

ライター / 酒井 梨恵

社会保険労務士。一橋大学卒業後、複数のベンチャーでの経験を経た後、現在はSaas系ベンチャーにて1人目の労務専任として勤務。労務実務の網羅的な経験や従業員へのきめ細やかなフォローを強みとする。社労士の他に第二種衛生管理者、年金アドバイザー3級、障害者職業生活相談員の資格保有。1児の母。

この記事の監修者
三好 啓介

大手人材会社へ入社し、キャリアコンサルタントとして累計2000名以上の転職を支援。リーダーとして、中四国マーケットの新規事業の立ち上げを経験した後、外資系IT企業での営業職を経て、withworkへ参画。丁寧なヒアリングを重ねながら、求職者さまご自身のありたい姿の解像度を高めるサポートや、キャリアの独自性と大切にされている価値観をふまえたキャリア構築の提案を得意としています。共働きで、2児の父。

この記事のライター
酒井 梨恵

社会保険労務士。一橋大学卒業後、複数のベンチャーでの経験を経た後、現在はSaas系ベンチャーにて1人目の労務専任として勤務。労務実務の網羅的な経験や従業員へのきめ細やかなフォローを強みとする。社労士の他に第二種衛生管理者、年金アドバイザー3級、障害者職業生活相談員の資格保有。1児の母。